SBI証券の新NISA口座を使って、米国株への投資を検討していますか？ それとも、すでに新NISA口座を開設しているけど、米国株の取引手数料について疑問に思っているのでしょうか？ この記事では、SBI証券の新NISA口座で米国株を売買する際の具体的な手数料について、わかりやすく解説していきます。
目次なぜ米国株投資が注目されているのか？
近年、日本企業だけでなく、世界中の企業に投資できる「グローバルな投資」が注目されています。特に、米国は世界経済の中心であり、多くの革新的な企業が誕生していることから、米国株への投資は大きな魅力を感じている投資家も多いのではないでしょうか？
SBI証券の新NISA口座を利用すれば、少額からでも米国株に投資することができます。
SBI証券の新NISA口座とは？
「NISA（ Nippon Individual Savings Account）」とは、金融庁が推進する制度で、「少額投資非課税制度」とも呼ばれています。この制度を活用すると、投資で得た利益に対して、税金がかかりません。
SBI証券の新NISA口座は、このNISA制度を利用した口座で、株式や投資信託などの投資商品を非課税で購入・売却することができます。
米国株の手数料について
SBI証券の新NISA口座で米国株を売買する際にかかる手数料は、「取引手数料」と「為替手数料」の2種類があります。
取引手数料
SBI証券では、米国株の取引手数料が 1株あたり30円 です。
例えば、Apple社の株価が150ドルの場合、為替レートが1ドル=140円で計算すると、1株の価格は21,000円となります。
この場合、SBI証券の新NISA口座で1株購入する際に発生する取引手数料は30円です。
為替手数料
米国株を売買する際には、日本円を米ドルに両替する必要があり、その際に為替手数料が発生します。
SBI証券では、為替手数料は「スプレッド制」を採用しています。スプレッドとは、売値と買値の差額のことを指し、この差額が為替手数料となります。
スプレッドの大きさは、通貨ペアや時間帯によって異なりますが、SBI証券では米ドル/円の場合、一般的に 0.2～0.5銭 程度です。
例えば、1ドル=140円の時に、売値が140.2円、買値が139.8円であれば、スプレッドは0.4銭となります。
100万円を米ドルに両替する場合、為替手数料は4,000円程度になります。
米国株投資にかかる手数料まとめ
SBI証券の新NISA口座で米国株を売買する際の合計手数料は、取引手数料と為替手数料を合算した金額となります。
例として、Apple社の株価が150ドル、為替レートが1ドル=140円、スプレッドが0.3銭の場合を考えます。
- 取引手数料：1株あたり30円
- 為替手数料：10万円の両替で約300円 (スプレッド 0.3銭 × 100,000円 ÷ 140円/ドル)
合計手数料は、330円 となります。
SBI証券の新NISA口座で米国株投資を始める前に
SBI証券の新NISA口座で米国株投資を始める前に、以下の点を確認しておきましょう。
- 投資は自己責任であることを理解しておく: 投資にはリスクが伴い、元本割れのリスクも存在します。
- 十分な情報収集を行う: 投資する企業の業績や市場環境などについて、しっかりと調査しましょう。
- 少額から始めてみる: 最初は少額で投資を行い、慣れてきたら徐々に投資額を増やしていくことをおすすめします。
投資に関する参考情報
米国株の取引手数料についてもっと詳しく知りたい！
米国株の取引手数料について、もっと詳しく知りたい場合は、SBI証券の公式ウェブサイトや顧客センターに問い合わせてみましょう。専門のスタッフが丁寧に対応してくれるので、安心して情報を得ることができます。
よくある質問
SBI証券の新NISA口座で投資できる米国株はどのくらいありますか？
SBI証券では、約3,000銘柄の米国株を扱っています。
為替手数料はいつ発生しますか？
為替手数料は、日本円を米ドルに両替する際に発生します。また、米ドルを日本円に戻す際にも発生します。
米国株の配当金はどのように受け取れますか？
米国株の配当金は、通常、株主の銀行口座に直接振込まれます。
投資信託と米国株、どちらの方が良いですか？
投資信託は、複数の株式や債券を組み合わせて運用する商品なので、分散投資がしやすいというメリットがあります。一方、米国株は、特定の企業に投資することで、高いリターンを狙うことができます。
米国株投資のリスクは何がありますか？
為替レートの変動、企業業績の悪化、経済状況の変化など、さまざまなリスクが存在します。
SBI証券以外の証券会社で米国株を扱っているのはどこですか？
多くの証券会社が米国株を取り扱っています。代表的な例としては、楽天証券、野村證券、大和証券などが挙げられます。
